Kahoot!の有料プラン料金｜法人イベントで使う場合の注意点【2026年版】
「Kahoot!の有料っていくら？」への答えは、どのプランの話かで大きく変わります。Kahoot!は個人・教育・法人で料金体系が別物で、社内イベントや研修といったビジネス利用には法人向けの Kahoot! 360 プランが必要です。そしてこの法人プランは、参加者ではなくホスト(作り手)あたりの課金・年払いが基本。安く見える教育向けの価格につられて契約すると、規約や費用の形が合わないことがあります。この記事では公式の料金ページをもとに、プランの区分・価格の目安・無料枠でどこまでできるか・つまずきやすい点を、年に数回の社内イベントで使う前提で整理します(料金は2026年10月19日時点。キャンペーンで変わるため購入前に公式で確認してください)。
・法人プランはホストあたりの課金・年払いが基本。参加者は無料で入れるが、作り手側の席数で払う
・無料プランは同時参加人数に上限があり、商用利用は想定されていない(年契約の有料前提になりやすい)
・「年に数回・1回だけ」の社内イベントなら、年契約より使う日だけ払う都度払いのほうが費用の形は噛み合う
Kahoot!法人利用とZENINの比較
結論：法人利用は「ホストあたり年払い」。単発の社内イベントには割高
Kahoot!(カフート)を社内イベントや研修で使うなら、まず押さえるべきは3点です。①無料プランや個人・教育向けの安いプランは商用利用を想定しておらず、法人利用には法人向けの Kahoot! 360 が要る ②法人プランは参加者ではなくホスト(作り手)の席数×年払いで課金される ③「1回だけ」「年に数回」という使い方に合う単発プランは用意されていない——の3つです。
つまり、教育機関向けの月額数ドルという数字を見て「安い」と判断すると、実際の社内利用では桁が変わります。クイズ形式でイベントを繰り返し回すなら年契約は妥当ですが、年に1〜2回の総会や研修で使うだけなら、使わない月まで払い続ける形になりがちです。費用の目安と注意点を、以下で公式の料金ページをもとに順に見ていきます。
価格はすべて2026年10月19日時点でKahoot!公式サイトに表示されていた目安です。Kahoot!は期間限定キャンペーンや地域差があり、円建ての国内価格は別途案内される場合があります。契約前に必ず公式の料金ページで現在の金額を確認してください。
Kahoot!の料金は3区分——社内イベントは「法人プラン」が必要
Kahoot!の料金がわかりにくい最大の理由は、ひとつの価格表ではなく用途ごとに区分が分かれている点にあります。大きく分けて、個人向け(ホームパーティや家庭学習)、教育向け(教師・学校)、そして法人向け(企業の研修・イベント・社内コミュニケーション)の3つです。それぞれ参加人数の上限・使える機能・課金ルールが違います。
- 個人向け・教育向けプラン：価格は安いが、ホームユースや教育利用が前提。営利企業の研修・イベントでの利用は想定されていない
- 法人向け(Kahoot! 360)：企業の社内イベント・研修で使うのはここ。ホストあたりの課金で、マーケティングや顧客向けの用途は上位プランが必要
- 無料プラン：お試し用。同時参加人数に上限があり、商用利用の受け皿にはならない
ここで起きがちな間違いが、「教育向けプランが月数ドルと安いから、それで社内研修をやろう」という判断です。Kahoot!の公式ページは、マーケティング・営業・広告など顧客やリードに向けた用途には上位の法人プランが必要だと明記しています(Kahoot! Business pricing)。社内イベントで安全に使うなら、価格の安さではなくどの区分のライセンスが対象かから確認するのが先です。料金で損をしないツール選びの考え方は、Slidoの料金が高いと感じたときの見直し方でも同じ観点で整理しています。
法人プラン(Kahoot! 360)の料金の目安——ホストあたり月額$19〜$79
法人向けの Kahoot! 360 は、Pro の中で複数のティアに分かれています。2026年10月19日時点でKahoot!公式のビジネス料金ページに表示されていた目安は、ホストあたり月額でおよそ$19〜$79、いずれも年払いでの請求です。下位のPro Startから、参加人数や機能が増える上位ティアへと段階的に上がります。
重要なのは、この金額が「ホスト(作り手)1席あたり」かつ「年額」だという点です。参加者はこの料金に含まれず無料で入れますが、イベントを作って進行する人の席数ぶんを年単位で契約します。さらにマーケティングや顧客向けの用途は Pro Max・Kahoot! for Brands・Enterprise といった上位プランが必要とされ、大規模導入は個別見積もりの Enterprise になります。1回あたりの単価で考えると、年に数回しか使わない会社では割高になりやすい構造です。
Kahoot!はプラン名・価格をたびたび改定し、キャンペーンや非営利割引で表示が変わります。上の表はあくまで閲覧時点の目安です。社内の稟議に出す金額は、必ず契約直前に公式のビジネス料金ページで確定値を取り直してください。
無料プランでどこまでできる？参加人数の上限と商用利用の制限
Kahoot!には無料で使える枠がありますが、社内イベントの受け皿にはなりにくいのが実情です。理由は2つ。ひとつは同時参加人数の上限で、無料アカウントで作ったゲームは参加できる人数が限られます。プランが上がるほど上限が増える設計で、何人まで参加できるかはプランによって異なると公式サポートも案内しています(How many participants can play a kahoot?)。数十〜数百人の社内イベントでは無料枠では足りないことが多くなります。
もうひとつが商用利用の扱いです。無料プランや個人・教育向けの安価なプランは、営利企業の研修・イベントでの利用を前提に作られていません。「無料だから社内でも使える」と考えると、本来は法人プランが必要な用途だった、ということが起こり得ます。恒久的な無料の法人プランは用意されておらず、試すにはトライアルを使う形になります。
- 無料枠：同時参加人数に上限。試用・小規模向けで、商用利用は想定外
- 参加者は追加課金なしで入れるが、上限はホスト側のプランで決まる
- 数百人規模・本番のイベントは、有料(年契約)かトライアルのどちらかになりやすい
社内イベントでつまずきやすい3つの落とし穴
料金表そのものより、契約の「形」で想定とずれることが多いのがKahoot!です。社内イベント担当が実際につまずきやすいのは、次の3点です。
「ホストあたり月額$19」のように月単位で見えても、法人プランは年額での請求が基本です。月初だけ使って解約、という使い方は想定されていません。
料金は参加者数ではなくホスト(作り手)の席数で決まります。複数人で分担して作る体制だと、席数ぶんコストが増えます。
「このイベント1回だけ」に合う買い切り・単発プランは用意されていません。年に1回の総会のために年契約を結ぶか、トライアルで間に合わせるかの二択になりがちです。
繰り返し社内クイズを回す研修チームなら、これらは問題になりません。年間を通じて何度も使うなら、1回あたりの単価は十分に薄まるからです。逆に、使うのが年に数回・不定期・1回だけという会社では、この3点がそのまま「使わない期間のコスト」としてのしかかります。自社がどちらに当てはまるかで、料金の見え方は変わります。Mentimeterで同じ年払いのミスマッチを検討した例はMentimeterの料金プランにもまとめています。
年に数回の社内イベントなら、都度払いという選択肢
ここまでの3点——法人プランが要る・ホストあたり年払い・単発プランがない——がいずれも引っかかるなら、使う日だけ払う都度払いのツールを比べる価値があります。ZENINは契約も商談も解約手続きもなく、7日ぶん1万円(税込)・クレジットカード決済で、使いたいイベントの期間だけ払えます。参加者はQRコードを読むだけ(アプリもログインも不要)で、数百〜数千人の同時接続に対応します。
ただしこれは「どちらが優れているか」ではなく用途の違いです。Kahoot!は得点を競うクイズ形式に強く、継続的に社内クイズを回すならその積み上げが効きます。一方ZENINは、会場のスクリーンに意見をリアルタイムで可視化するライブワードクラウドや、集めた意見をAIが整理するブレインストーミングが主力で、日本語の不適切投稿をAIが自動でブロックします。「クイズで競わせたい」のか「全員の声を集めて見せたい」のかで向き不向きが分かれます。年数回の参加型イベントで、意見集約やワードクラウドが主目的なら、都度払いのほうが費用の形も運用も噛み合います。料金の考え方はZENINの料金ページにまとめています。
社内イベントでKahoot!を契約する前に確認する5点
最後に、稟議や発注の前にチェックしておくと後悔しにくい5点を挙げます。料金の数字だけでなく、契約の形と自社の使用頻度を突き合わせるのが要点です。
- 用途の区分が正しいか：社内イベントは法人(Kahoot! 360)が対象。安い教育向けで代用していないか
- 課金単位：ホストあたり年払い。作り手が何人要るかで総額が変わる
- 参加人数の上限：想定人数が選ぶプランの上限に収まるか(上位ほど多い)
- 支払い条件：年契約・支払い方法・請求書払いの可否。稟議に合うか
- 使用頻度との釣り合い：年に何回使うか。数回なら単発・都度払いの代替と総額を比較したか
この5点のうち「使用頻度との釣り合い」でつまずくなら、無理に年契約を結ばず、トライアルや都度払いのツールで1回分を実際に回してみてから判断するのが安全です。1回のコストと当日の使い勝手を体感してから、年間で何度使うかを見積もるほうが、机上の料金比較より確実です。
Kahoot!の法人プランが割高になりやすいチェック
2つ以上当てはまるなら、年契約の前に都度払いの選択肢も比べる価値があります。
よくある質問
Kahoot!は無料で社内イベントに使えますか？
小規模な試用なら使えますが、本番の社内イベントには向きません。無料アカウントは同時参加人数に上限があり、数十〜数百人規模では足りないことが多いためです。また無料・個人・教育向けの安価なプランは営利企業での利用を前提にしていないため、社内イベントや研修で使うなら法人向けの Kahoot! 360 を検討することになります。
Kahoot!の法人プランはいくらですか？
2026年10月19日時点で公式のビジネス料金ページに表示されていた目安は、法人向け Kahoot! 360 がホストあたり月額でおよそ$19〜$79、いずれも年払いです。参加者はこの料金に含まれず無料で入れます。価格はキャンペーンや改定で変わるため、契約直前に公式の料金ページで最新額を確認してください。
Kahoot!を1回のイベントだけ使うことはできますか？
「このイベント1回だけ」に合う単発・買い切りプランは用意されていません。年に1回の総会などのためだけに年契約を結ぶか、トライアルで間に合わせるかになりがちです。年に数回しか使わないなら、使う日だけ払える都度払いのツールと総額を比べると判断しやすくなります。
教育向けの安いプランを社内研修に使ってはいけませんか？
教育向けや個人向けの安価なプランは、学校・家庭などの非商用利用を前提に設計されています。営利企業の研修・イベントで使う用途は法人プランの対象で、特にマーケティングや顧客向けの用途は上位プランが必要と公式も案内しています。価格の安さだけで選ばず、自社の用途がどの区分のライセンスに当たるかを先に確認してください。
Kahoot!の料金は月払いにできますか？
法人プランは「ホストあたり月額」と月単位で表示されていても、請求は年払いが基本です。月初だけ契約して解約、という使い方は想定されていません。毎月の予算で単発に使いたい場合は、月払いや都度払いができる代替ツールのほうが費用の形が合うことがあります。
契約も商談も解約手続きもなし。7日ぶん1万円(税込)・クレジットカードのみ。年契約の前に、使う日だけ払う形を触って比べられます。
契約・商談・解約手続きなし。クレジットカード決済のみ。使う日は1日ずつ選べます。